損益計算書の基礎知識(1)
損益計算書は企業の期末における財政状態を示す計算書で、企業の実態を把握する目安となります。
Ｃｏｎｔｅｎｔｓ
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損益計算書とは
貸借対照表と損益計算書は企業の実態を把握する目安となります。
自社のみならず取引先を含む他社の経営成績を検討する場合に、経営指標が用いられますが、この経営指標を理解するためには、算出式はもちろんのこと、財務諸表の知識が必要となります。
売上原価とは
商品売上高が増えれば商品仕入高もそれに比例して増加する関係にあり、それは売上原価の増加につながります。
もちろん、大量仕入れによる仕入れ値引きもありますが、商品仕入れ単価と在庫量に変動がない限り、売上高と売上原価は密接に個別対応する関係にあり、その増減変動は正比例することになります。このようなことから、売上原価は売上高の増減に合わせて変動する費用であることから、変動費として捉えることができます。
さて、商品棚卸高が一定と仮定した場合には、売上原価≒当期仕入高ということになりますが、売上原価は、
売上原価＝期首商品棚卸高＋当期仕入高－期末商品棚卸高
で算出されます。
期末商品棚卸高の評価
期末商品棚卸高（次期繰越商品）の評価方法には、次のようなものがあります。
＜個別法＞
個々の売り上げごとに原価を求めていく方式で、個別に期末商品棚卸高を確定します。
＜先入先出法＞
先に仕入れた商品から順に売上原価に入れていく方式で、期末商品は、最も新しく仕入れた商品ということになります。
＜後入先出法＞
後から仕入れた商品から先に売上原価に入れていく方式で、期末商品は、前期繰越商品並びに先に仕入れた商品で構成されることになります。
＜総平均法＞
期首商品並びに当期仕入商品をすべて平均し、売上原価も期末商品も単価は同じになります。
＜移動平均法＞
商品を仕入れたつど、商品の平均値を求めていきます。期末商品も、これによって求めることになります。
＜売価還元法＞
多品種多品目の商品を扱う小売業では、商品を売価による管理の必要があります。売上原価率を求め、これを商品棚卸売価に乗じて算出します。
